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HOME >  Report >  障がい者の舞台芸術表現・鑑賞に関する実態調査報告書

調査アンケート

障がい者の舞台芸術表現・鑑賞に関する実態調査報告書

(開催日:2017年 2月 8日 (水) )

    ビッグ・アイは公益社団法人日本財団パラリンピックサポートセンター パラリンピック研究会と連携し、障がい者の舞台芸術表現・鑑賞に関する実態調査プロジェクトを立ち上げ、2016年秋に全国規模でアンケート調査を実施しました。アンケートは、A個人(※1)、B福祉施設(※2)、C実演団体(※3)、D劇場・文化施設(※4)を対象に、障がいのある人たちの舞台芸術表現の活動状況と鑑賞の機会について調査しました。

    以下から閲覧、ダウンロードできます。


    A 個人(障がいのある人)

    B 福祉施設

    C 実演団体

    D 劇場・文化施設

    横断比較(A/B/C/Dをそれぞれ横断的に比較分析しました)

    〈全部〉A・B・C・D・横断比較・調査票・ダイジェスト版


    ※1本人(障がいのある人)が回答できない場合は、保護者もしくは支援者が記入
    ※2福祉関連施設(通所、入所、相談施設)、医療関連施設、教育機関、企業、サークル、情報提供施設など
    ※3障がいのある人とともに不特定多数の観客に向けた作品制作を行う団体。子どもが主たる活動参加者のケースを除く
    ※4公立文化施設協会および非加盟


    公益財団法人日本財団パラリンピックサポートセンター
    パラリンピック研究会とは

    2020年パラリンピック大会の開催国として、パラリンピックとどう向き合い、どのような大会とすべきか幅広く検討し、官民の施策に役立てられる提言を行う目的で、東京2020オリンピック・パラリンピック招致委員会評議会事務総長を務めた小倉和夫(日本財団特別顧問)を代表に、2014年6月日本財団により設立されました。
    一年後の2015年6月にはパラリンピック研究会の提言も一つの契機となり日本財団パラリンピックサポートセンターが設立され、パラリンピック研究会は2016年4月、同センター理事長の小倉和夫が直轄する同センターの一部門となりました。
    パラリンピック研究会では、研究者、パラリンピアン、企業関係者、日本パラリンピック委員会を中心とする障がい者スポーツ関係者、ジャーナリストなどからもアドバイスを受けつつ、パラリンピックをめぐる広範囲の課題について、調査・研究を進めています。成果の一端を紹介する紀要を発行し、また、研究機関と共催の国際シンポジウム、さまざまな分野の専門家や実務者を講師に招いての勉強会(スポーツ分野では「ワークショップ」、アーツ分野では「スタディグループ」)を開催しています。



    〈お問合せ〉
    ビッグ・アイ「調査」係
     〒590-0115 大阪府堺市南区茶山台1-8-1
     TEL 072-290-0962 FAX 072-290-0972
     Eメール chousa@big-i.jp 
    ※TELは平日10:00~18:00



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